FX AI・アルゴ・プログラム売買など自動取引主流の相場への備え

今やAIによる取引、機械取引、プログラム売買、アルゴ・・・様々な自動売買が席巻する金融市場、世界的な景気減速懸念や米中通商問題、米金融政策の先行き、英EU離脱の影響など事を欠くことのないほど先行き不透明感が目につく昨今です。

こうした状況では長期投資に慎重になりがちといわれます。さらには経験則に頼りすぎないことが大事、深追いをせず腹八分目に抑えるべき、さらには相場の急変に備えてリスク管理の徹底が基本とされ、どれもこれも尤もな見解であると肯定せざるを得ません。

世界経済が景気後退に陥るということは避けられるにせよ、景気加速への勢いは見られず経済指標にも鈍化傾向が目立つような状況です。

昨日発表された中国10-12月期GDPは前年比+6.4%に留まったほか、2018年の成長率も1990年以来最低の6.6%へ減速したことが明らかになりました。

さらにIMFは昨晩、中国の2019年成長率見通しを6.2%と前回の公表から据え置いたものの昨年以上の減速を予想。米中通商交渉の行方次第では米国が中国へ追加の制裁関税を課す可能性もあり、中国のみならず、米国の景気にも影響を及ぼしかねない状況です。

英EU離脱を巡る先行き不透明感も過度な悲観が後退しているものの、合意無き離脱の可能性は否定されておらず、少なからず英経済や欧州経済の下振れリスクを払拭するには至っていないのが現状です。

昨晩も英メイ首相は先週15日に議会で否決された離脱協定案の修正案を議会に示したものの、具体策はなく離脱時期を延長する可能性を排除しないこと、さらに議会が主導権を強めることを強調したに留まりました。

昨年11月14日に発表されたドイツの7-9月期GDPは前期比-0.2%と2014年4-6月期以来のマイナス成長に陥ったほか、イタリアもマイナス成長を記録したことからユーロ圏全体でも前期比+0.2%と低成長となりました。

こうした状況下、英EU離脱がどのように決着するのか不透明な状況となっています。また、中国の景気減速の影響や米国との通商問題も残っており先週15日にドラギECB総裁は「経済指標は予想を下回るものが目立つ、引き続き大規模な刺激策が必要」 と述べています。

加えて、米政府系機関の一部閉鎖が1ヵ月にも及ぶ危機感の表れとして、20日にトランプ大統領が予算案の承認を求め、民主党に対し譲歩案を示したものの、民主党は一蹴。

22日中にも米議会上院が政府系機関閉鎖を解除するための法案を採決する見通しも聞かれるなど事態打開に向けた動きも見られます。

しかし、トランプ大統領の様々な場における強硬な姿勢は、却って金融市場の不透明感を高めているだけに、ますます長期投資への意欲を後退させているように思われます。

となれば、AI　アルゴ　プログラム売買など自動取引が必然になる状況に拍車がかかるのかもしれません。

想定の範囲を超えて値が大きく上下に飛ぶ「スパイク」と呼ばれる荒っぽい値動きが増えることもありそうです。

あらためて、経験則に頼り過ぎず、深追いせず、リスク管理の徹底が必要かもしれません。